家電買取は何年以内？何年前まで売れるかを品目・店別に整理

家電の買取に、全国共通の「○年以内なら売れる」という基準はありません。2026年9月時点では、製造10年以内を基準にする大手もあれば、品目によって7年・5年・3年と短く設定する店、カメラやオーディオなど一部で製造年の制限を設けない店もあります。

そのため、「5年前だから売れる」「10年前だからもう無理」と年数だけで決めるのは早計です。まず本体ラベルで製造年と型番を確認し、次に「売りたい店」「家電の種類」「店頭・出張・宅配のどの方法を使うか」の順で条件を見ると、無駄な持ち込みを減らせます。

家電買取は何年以内？まず5年・10年の意味を整理

家電の年式だけを見るなら、製造5年以内は年式条件で対象外になりにくい範囲ですが、「5年を超えたら売れない」という意味ではありません。大手リユース店には、生活家電を製造10年以内まで扱う例もあります。

製造からの年数	2026年時点の製造年の目安	年式だけで見た判断
5年以内	おおむね2021年製以降	年式条件を通りやすい範囲。ただし品目・状態・店舗条件の確認は必要
6〜7年程度	おおむね2019〜2020年製	まだ対象になる店がある一方、品目によっては基準外になる
8〜10年程度	おおむね2016〜2018年製	10年以内を基準にする店では候補。ただし大型家電や季節家電は事前確認が重要
11年以上	おおむね2015年製以前	一般的な生活家電は対象外が増えるが、AV機器・カメラなどは例外がある

この表は「製造年」だけで見た大まかな整理です。年数の数え方や対象期間は店ごとに異なるため、境目の年式は公式条件や店舗への確認を優先してください。

大手の公式条件を比べると「何年前まで」は一律ではない

「家電買取は何年以内か」を判断するときは、一般論よりも利用予定の店の公式基準を見る方が確実です。2026年9月に確認できる代表例を整理すると、同じ家電買取でも年式条件にはかなり差があります。

買取先・サービス	主な年式条件	例外・注意点
セカンドストリート	多くの家電は製造10年以内	暖房器具は製造5年以内。オーディオ・ビジュアル・デジタルカメラ・レンジ・ジャー炊飯器・キャニスター掃除機は11年以上前でも対象になる場合あり。一部店舗で基準差あり
トレジャーファクトリーの出張買取	家電は原則製造10年以内	ドラム式洗濯機は7年以内、加湿器・空気清浄機は5年以内
ゲオのWEB買取（デジタル家電）	家電全般は製造10年以内が目安	プリンターは3年以内、ルーター・モデムは5年以内。カメラ・オーディオ・ビデオ機器は10年以上でも対象になる場合あり。大型・生活家電はこのWEB買取の対象外
ゲオの店舗買取	品目別に異なる	PCモニターは製造10年以内。一方、カメラ、レコーダー、プレーヤー、プロジェクター、イヤホン、ヘッドホン、スピーカーなどは製造年の制限なしと案内されている。店舗ごとの取扱確認が必要

つまり、「家電は5年以内」「家電は10年以内」のどちらか一方を正解にするのではなく、品目と買取サービスまでセットで確認するのが正しい判断です。

「何年前か」は購入日ではなく製造年を先に確認する

多くの買取条件で基準になるのは、買った日ではなく製造年です。購入して5年しか経っていなくても、購入時点で旧年式だった場合は、買取店が見る年数とズレることがあります。

査定前は、本体の側面・背面・扉の内側・ふた周辺などにある銘板やラベルを探し、次の2点を控えておきます。

• 製造年（例：2020年製）
• メーカー名と型番

年式表示が見つからない場合は、型番ラベルを写真に撮って買取店へ送るか、問い合わせ時に型番を伝える方が確実です。大型家電は、年式が基準外だった場合に持ち運びが無駄になりやすいため、先に確認してから搬出すると負担を減らせます。

家電の種類によって「何年以内」の厳しさが変わる

年式基準は、家電をひとまとめにして考えるより、品目別に見ると理解しやすくなります。

冷蔵庫・洗濯機などの生活家電は店ごとの差が大きい

セカンドストリートでは冷蔵庫・洗濯機などを製造10年以内の対象として案内しています。一方で、家電専門の買取業者には製造5年以内を目安にする例もあり、同じ冷蔵庫でも「5年を超えたから不可」とは限りません。

特に大型家電は、出張エリア、容量、搬出条件まで確認されることがあります。年式だけを見て店舗へ運ぶより、メーカー・型番・製造年・容量を伝えて事前に対象可否を確認する方が効率的です。

暖房器具・空気清浄機などは短い基準が設定されることがある

季節家電は「家電全般10年以内」と同じ基準にならないことがあります。たとえばセカンドストリートでは暖房器具を製造5年以内、トレジャーファクトリーの出張買取では加湿器・空気清浄機を製造5年以内としています。

「家電だから10年以内なら大丈夫」と考えず、暖房・空調系は品目ページまで確認するのが無難です。

カメラ・オーディオ・AV機器は10年以上でも候補が残る

デジタルカメラやオーディオ、AV機器は、生活家電とは別の基準で扱われる例があります。ゲオの店舗買取では、複数のカメラ・オーディオ系品目について製造年の制限なしと案内されています。

そのため、10年以上前の機器でも、年式だけで処分を決めず、まず対象品目に含まれるかを確認する価値があります。

同じ店でも店頭・出張・宅配・WEBで条件が変わる

見落としやすいのが、同じチェーンでも買取方法によって対象品が変わる点です。

たとえばゲオでは、店舗買取でカメラやオーディオなど幅広い品目を案内していますが、WEBのデジタル家電買取では冷蔵庫・洗濯機などの大型・生活家電を対象外としています。セカンドストリートの出張買取も、大型家電について製造年やサイズなどの条件があります。

「その店は10年以内まで買い取るらしい」と分かっただけでは不十分で、最終的には売りたい品目を、利用予定の買取方法で受け付けているかまで確認してください。

年式が基準内でも、買取できるとは限らない

「製造10年以内」は、買取価格が付くことを保証する数字ではありません。年式が条件内でも、状態や安全面などによって査定対象外になることがあります。

• 電源が入らない、主要機能が正常に動かない
• 大きな破損、ひび割れ、コード被覆の損傷などがある
• 必要な付属品が欠け、再販が難しい
• 安全基準や法令上必要な表示を確認できない
• デジタル機器でロックやアカウント解除ができていない
• 店舗や地域でその品目自体を扱っていない

故障している場合は、年式より「ジャンクとして扱える店か」が重要になります。詳しくは動かない・壊れた家電が買取対象になる条件も参考にしてください。

10年以上前の家電は「すぐ処分」ではなく例外を1回確認する

10年以上前の生活家電は、一般的なリユース店では対象外になるケースが増えます。ただし、オーディオ・カメラ・AV機器、古いモデルに需要がある品目などは例外があります。

手放し方そのものを比較したい場合は、家電をどこで売るかを買取店・フリマ・下取り別に整理した記事を確認すると、年式以外の選択肢も比較できます。

一方、査定対象外で処分へ切り替える場合は、家電の種類によって処分方法が異なります。特に家庭用のエアコン、テレビ、冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機・衣類乾燥機は家電リサイクル法の対象です。通常の粗大ごみと同じ感覚で出さず、販売店や自治体の案内を確認してください。持ち込み先の判断は壊れた家電を持ち込みで処分する方法でも整理しています。

査定に出す前はこの順番で確認すれば迷いにくい

1. 本体ラベルを見る
   製造年・メーカー・型番を確認する。
2. 品目別の年式条件を見る
   「家電10年以内」の一文だけでなく、冷蔵庫・暖房器具・プリンターなどの個別条件を見る。
3. 利用する買取方法まで確認する
   店頭・出張・宅配・WEBで対象品や年式条件が同じとは限らない。
4. 大型家電は運ぶ前に対象可否を聞く
   型番ラベルの写真を用意し、年式・容量・状態を伝えて確認する。
5. 対象外なら次の手放し方へ切り替える
   別の専門店、下取り、適正なリサイクル・処分を検討する。

家電買取で最初に見る数字は「5年」ではなく、自分の家電の製造年です。その年式を、売りたい品目と買取方法の公式基準に当てはめることで、売れる可能性を現実的に判断できます。

買取条件・対象年式・取扱品目は店舗やサービス、時期によって変更されることがあります。査定や持ち込みの前に、利用予定の買取店の公式案内と最新の対応条件を確認してください。